年賀状は12月10日まで買わないほうがよい理由

2021/10/25

日本

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年賀状の早期購入は損
年賀状は毎年、だいたい11月1日頃から販売されているようですが、年賀状は早く買うと損してしまう。そんな体験談です。

年賀状を早く買うと損する理由

ある年の11月27日、たまたま郵便局に行く用事があったので、ついでに無地の年賀状を、出す人の数を想定しながら、昨年と同じ枚数を買いました。あとで自分で印刷して年賀状を仕上げるつもりでした。

そして家にもどって郵便受けをのぞいたところ、なんと喪中ハガキが届いていました。

そして、その後も12月5日頃にかけて、何枚か喪中ハガキが届きました。過去最多です。

その時の喪中ハガキ受取率は、18.2%で結構、高くなっています。どうやら同世代の親がお亡くなりになる頃合いのようです。

当然、喪中ハガキを送ってきた相手には年賀状は出せませんので、予め買ってきた年賀状が無駄になるわけです。未使用の年賀状を後で交換するとしても、枚数は少なく少額だし、交換手数料も取られてしまうので、めんどくさいです。

年賀状はあまり早くに買わないほうがよいことを学びました。

年賀状を買う(発注する)最適な時期は

喪中ハガキはだいたい11月下旬~12月はじめぐらいまでに出すらしいです。

よって年賀状は、もう喪中ハガキが来なくなるであろう時期の、12月10日以降に買うなり、発注するなりにしたほうがよいです。

相手方が結婚していれば、通常、一人につき親2名で、夫婦両親で計4名、つまり最低でも4回は、1つの家から喪中ハガキが来るわけで(実際は家族構成によってもっと増える可能性があります)、通算すると、結構な枚数の喪中ハガキを受け取ることになります。

消費税が上がったり、物価が上がったりと、年賀状1枚62円とて無駄にしたくない今日この頃。

年賀状は早く買うと損します。なるべく遅くに、少なくとも12月10日以降になってから、準備したほうがよい、ということを学びました。

年賀状による個人情報の流出

本来、年賀状とは、挨拶にうかがえない相手方への挨拶であり、相手への気遣いと敬い、感謝を表すものです。送り主ではなく、受取り側が主役であり、相手への敬意をいかに表すか、がそもそもの年賀状の役割のはずです。

しかし、最近ではただの子どもの自慢合戦の醜い道具になってしまっているように感じます。

ご丁寧に、「〇〇ちゃん(3歳)」

と写真とともに、会ったこともない子どもの個人情報まで載せられています。

核家族化、少子高齢化による一人世帯の増加で、この墓じまいから粉骨・海洋散骨した理由のお墓と同じく、他人に送った物品も、必ず無縁仏ならぬ無縁物になってしまいます。つまり、相手に送った年賀状も必ず所有者が消滅し、責任を持って扱われなくなってしまうということです。

昔のように、遺族が責任を持って遺品を処理してくれるのならいいのですが、少子化で遺族の数が減り続けているわけですから、最近は死後、故人の所有物は遺品整理業者に放り投げられ、その遺品から得られる個人情報が一人あたり10円程度で転売されることもあるようです。年賀状から、この住所の、この電話番号のこの家族は何人家族で、〇〇という名前の〇歳の、この写真の子がいて、その〇〇は今、何歳、ということがわかるからです。卒業アルバムがよく転売されているのと同じです。

その結果、家族構成や年齢に応じて、段階ごとに様々な営業セールスや特殊詐欺などに利用されることになります。

また、廃墟動画であるように、遺品はそのまま野ざらしで放置され、不法侵入してきた まったく赤の他人に読まれてしまったり、動画やネットでさらされたり・・・というケースも多くなってきています。

個人情報の塊でもある年賀状というのは、今の時代にそぐわなくなってきています。どうしても年賀状を送る場合は、記載する情報はなるべく少なくし、少なくとも顔写真や子どもの情報などの掲載は、やめておいたほうがいいでしょう。

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